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ビジネスマンが抱える数々の不満で、最たるものといったら何だろうか。少し想像してみてほしい。おそらく大多数のビジネスマンが「時間がない」と答えるのではないだろうか。

厚生労働省が平成十三年の十一月から十二月に行なった自己啓発に関する調査で、約四割強のビジネスマンが「忙しくて余裕がない」と嘆いている。ビジネスマンの能力開発について、厚生労働省が調査を行なったのは初の試みだった。従業員の自己啓発のために資金援助を行なう企業も少なくない。「自己啓発」に注目が集まっている証拠である。
本書を手に取られた多くの方が、自己啓発を念頭に置いているのではないだろうか。転職を考えているならば、なおさらである。自分自身のビジネス能力のレベルは、果たしてどの程度なのか。いつリストラされるかわからない時世では、そんな疑問がふと頭をよぎる。

たとえば、あなたが大企業の社員で労務・人事の仕事に携わっていると仮定してみよう。
入社以来ずっと労務畑を歩いてきたため、キャリアにはそれなりの自信がある。ところが、あなたの会社が突然、競合企業との合併を決定。それに伴って会社の組織は再編成され、あなたの部署には、競合企業出身の部長が就任することとなった……　。こんなケースは世間にいくらでもあるだろう。銀行やゼネコンを筆頭に、数多くの企業が合併・統合を推し進めている。
問題は、あなたが新部長の下で以前と変わらぬ高い評価を勝ち取れるか否かだ。

「組織が新しくなったからといって仕事の評価まで変わるはずがないじゃないか」
こう考える人もいるだろう。だが、実際には必ずしも、そうとはかぎらない。
長年の経験で培った業務知識ですら、一歩、会社の外へ出ればまったく通用しないケースは残念ながら少なくない。業務上のルールは会社によって異なるもの。しかし、同じ会社に勤め続けている以上、その事実に気づくことは、ほとんどない。

競合他社の業績に着目しても、業務体系に関心を持つのはまれだろう。おそらく大多数の人は、自分が会社で身につけた知識を「常識」ととらえているのではないだろうか。

だが、転職するとなると、今までどおりとはいかない。自分の信じていた「常識」が崩壊し、これまで培ってきたキャリアに不安を抱くようになる。
そこで思い立つのが自己啓発だ。業務知識を体系的に学び、基本を正しく理解する。漫然とルーティン・ワークをこなすだけではなく、一つひとつの業務にどんな意味があるのか、自分自身で判断できるようになれば、それは本物のキャリアといえる。もちろん、能力向上に強い関心があるのは学生も同様。受験勉強と部活動の両立がうまくいかず、頭を悩ませている人も多いだろう。忙しいビジネスマンや学生が思うのは「時間がない」こと。この状況を打開するには、いったいどうすればいいのだろうか。